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りらほ

りらほ

身体からアプローチするメンタルヘルスケア

抗ストレス運動プログラム

りらほとは

身体からアプローチするメンタルヘルスケアです。りらほとは抗ストレス運動プログラムです。

＜予防＞
★身体不調 VDT症候群（肩こり・眼精疲労）や腰痛、また肥満や運動不足などの対策にも大変効果的です。
★メンタルヘルスの不調「りらほ」は、労働者自身が、肩こりや腰痛などのからだの声を通し心の疲れや不調に気づくことで、心身のストレス状況を早期に把握して自身でケアすることにより、メンタルヘルス不調を予防することを目的としています。
★マスキング「りらほ」は肩こりや腰痛など、身体の不調に対するアプローチを前面に示します。メンタルヘルス施策とはあえて前面に示さず、体の健康を事業名にし、メンタルをマスク（覆い隠）して実施することで参加者の構えや抵抗を軽減できます。
＜運動＞
★15分のエクササイズ「りらほ」とは、1回15分のエクササイズ（運動やリラクセーション）をおこないます。
★リフレッシュ・リラックス「りらほ」のプログラムは、リラックスやリフレッシュなど気分の改善と、肩こりや腰痛等からだの悩みに対応するよう、体系的にプログラム化したエクササイズです。
★専門家による指導運動とメンタルヘルスのスキルを兼ね備えた専門家が指導にあたります。
★会社にて実施可能定期的継続的にオフィスを訪問して行うプログラムです。
＜向上＞
★セルフケア能力エクササイズの習得により労働者のセルフケア能力を向上させます。
★コミュニケーショングループでおこなうことで参加者同士の交流が深まります。
★業務効率・生産性作業効率を低下させる肩こり腰痛などの身体疲労や、イライラ集中力低下などの業務に支援を及ぼす不調を改善し、継続的効果として生産性を向上させます。（経済産業省平成25年度サービス産業強化事業にて実証実験済み）

プログラム内容

運動プログラムは、心と身体の不調への両方にアプローチします。たとえば腰痛、肩こり、眼精疲労など職場に多いからだの不調と、イライラ、落ち込みなどの心の不調に対応する内容です。

＜プログラム例＞

実証結果その（1）からだとこころの不調を改善

1ヶ月間に週3回の「りらほ」を実施した結果、こころとからだの不調は低下し改善傾向が認められました。（冬季実施のため手足の冷え以外）

● 「眼精疲労」と交感神経活動との間に負相関を、副交感神経との間に正相関を認めたことから、自律神経と眼精疲労との関係が示唆されました。（*1）

⇒眼精疲労は、仕事の活性を妨げ、眠気を誘うことが考えられ、パソコン作業を行う労働者には、積極的な「目のケア」が必要
● 本プログラムの実施回数が多いほど、緊張を表す交感神経の改善が認められました。

（*1）藤林真美、梅田陽子、女性会社員における自律神経活動と不定愁訴との関連、女性心身医学18(1),116,2013-07-15

（全国労働安全衛生大会2013）

実証結果その（2）生産性への効果

「りらほ」は、継続的に実施することでプレゼンティズムを向上させ、またストレスが高い群はより大きくプレゼンティズム（*2）を改善できる可能性が示唆されました。

「りらほ」のエクササイズプログラムは、これらの研究結果に基づいて標準化されています。

（*2）プレゼンティズムとは、肩こり、腰痛、眼精疲労、頭痛、胃腸不調、アレルギー、軽度のうつなどにより労働者の体調がすぐれず、生産性が低下する状態。

（1）ストレス別群によるプレゼンティズムの改善結果
1か月間週3回の実施により、運動の参加回数の多かったものについて、前後のプレゼンティズムを比較しました。

4つのストレス別群のなかで「へとへと群」のプレゼンティズムのスコアが大きく改善していることが分かりました

（2）２社の比較による改善結果
2社で「りらほ」を実施した結果、両社ともプレゼンティズムの向上が認められました。
またストレスが高い群はより大きくプレゼンティズムを改善できる可能性が示唆されました。

（平成25年度経済産業省ヘルスケア関連2事業合同成果報告会「ヘルスケア産業の最前線」）

産業メンタルヘルス対策に本腰を入れることがこの国の課題です。
職業生活で強いストレスを感じている労働者の割合は高い状況で推移しており、また精神障害の労災認定件数は3年連続で過去最多を更新しています。

厚生労働省は、職場におけるメンタルヘルスの対策の方向性として、労働者自身のストレスの状況について気づきを促し、ストレス状況を早期に把握して必要な措置を講ずることにより労働者がメンタルヘルス不調となることを未然に防止することを目的とし（労働政策審議会平成25年12月24日）、平成26年6月にストレスチェック制度を創設しました。施行は平成27年12月1日とされています。

ストレスチェック制度の目的は