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梅田陽子のマインドボディ便り

更新日：2013.11.25(月)

【第30話】
全国産業安全衛生大会を終えて -2-
昨年度の取組報告～就業中の短時間運動の心身への効果～

今回の発表を行った産業メンタルヘルスの背景には
①VDT作業における労働衛生管理のためのガイドライン平成14年では、「事業者は、作業管理を行うとともに、メンタルヘルス、健康上の不安等についての健康相談の機会を設けるよう努めまた職場体操等、就業の前後又は就業中に軽い運動やリラクゼーションを行う等、心身両面からの対応が望ましい。」というように、ＶＤＴ対策としてもストレス対策やリラクセーションの重要性が記されています。

②平成22年国民生活基礎調査の概況（自覚症状の状況）
肩こり：女性1位、男性2位、腰痛：男性1位、女性2位　と発表されている通り、肩こりや腰痛は労働者の職業病ともいえます。また、腰痛ですが腰痛診療ガイドライン2012　 日本整形外科学会／日本腰痛学会 では、腰痛診療指針のポイント として下記のように記されており、腰痛と心の関係が記されています。また慢性腰痛に対する運動療法の効果はエビデンスのグレードも高く評価されています。

●原因の明らかな腰痛と、明らかではない非特異的腰痛とがある （ぎっくり腰やストレスが原因となっているものを含み全体の85％を占る）
●発症と慢性化には心理社会的要因が関与 （職場での人間関係や仕事量の多さ、仕事上の不満、うつ状態など）
●安静は必ずしも有効な治療法ではない
●問診と身体検査で、重篤な脊椎疾患が疑われる腰痛と神経症状をともなう腰痛、それと非特異的腰痛を分類する
●画像検査をすべての患者に行うことは必ずしも必要でない
●手術以外の治療で改善しない場合は画像検査を推奨する
●慢性腰痛には運動療法が有効。
●発症から4週間以上の腰痛に認知行動療法は有効。

この腰痛に関して厚生労働省は、事業主に向け「腰痛予防対策指針」による予防のポイントをこの１１月１４日に以下の通り発表しています。「腰痛は、休業４日以上の職業性疾病の６割を占める労働災害となっています。 厚生労働省では「職場における腰痛予防対策指針」を策定し、重量物を取り扱う 事業場などへの啓発・指導を行ってきましたが、平成25年６月に、適用範囲を福 祉・医療分野における介護・看護作業全般に広げるなど、改訂を行いました。」

http://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/roudou/gyousei/anzen/131114-01.html

トータルフィットは以前より労働者のメンタルヘルスと肩こりや腰痛の関係に着目し、VDT対策や腰痛体操にとどまらず、体のバランスを整えこれらの筋肉の疲労を軽減することでメンタルヘルスのセルフケア能力向上すなわちメンタルヘルスの一次予防を体からアプローチすることで効果を見出してきました。 次号も引き続き情報をお届けしてまいります。



梅田 陽子

「全国産業安全衛生大会を終えて -3-」へ続く





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